こんにちは シンエイアクトです。
２０２１年３月１１日・・・東日本大震災から１０年になります。
あの日、テレビで流れる映像を何かの映画のワンシーンのように感じながら、被害のあった地方に住む知り合いに電話をかけ続けました。
食べるものが手に入らないと聞き、カップ麺やレトルト食品などの日持ちするものを大きな段ボールに詰めて送りました。
東海地方でも震度こそ弱かったですが、ゆっくりと揺れる長周期振動で、めまいを起こしているかのように気持ち悪かったのを今でもはっきりと覚えています。
そして先月も震度６強の地震が夜１１時に東北地方を襲いました。
大きな被害がなかったことは幸いでしたが、福島県に住む80歳を超えた叔母は、１０年前を思い出して立ち上がれなくなり、一緒に住む孫が支えてくれたそうです。
これがもし昼間だったら、家に一人・・・この時間でよかった。そう電話で話してくれました。
地震大国日本と言われて久しく、ここ東海地方では、南海トラフ地震が近いうちに起きるとずっと言われています。
では、いざ地震が起きた時に必要なものは何でしょうか？
水、非常食、懐中電灯、防災グッズ、災害マップ・・・どれも大事で備えておきたいものですが、今住んでいる家を地震に強く丈夫にすることも大切な家族・命を守るためにとても必要です。
１９８１年に改訂された現在の耐震基準を定めた建築基準法で建てられた建物は、震度6強から7に達する程度の大規模地震でも倒壊は免れることとされています。
これは１９７８年に発生した宮城県沖地震（最大震度５）での家屋倒壊の被害が甚大だったことから、より厳しい耐震基準に引き上げが行われたました。
実際に１９９５年に発生した阪神淡路大震災（最大震度７）ではこの耐震基準を満たさない昭和５６年以前の建物に被害が集中し、犠牲になった方々の多くはこれらの建物の倒壊が原因でした。
そして現在、各自治体により詳細が異なってはいますが、住宅耐震においての様々な助成制度が制定されています。
ここ犬山市では、
♢在来軸組構法または伝統構法の2階建て以下の木造住宅
♢昭和56年(1981年)5月31日以前に着工した住宅
を対象に無料耐震診断を実施。
診断の結果、耐震補強が必要と診断をされた場合は最大で１００万円の補助金を受けられます。
これらの制度は中古住宅を購入する場合でも適用され、耐震診断・耐震補強工事をすることで、住宅ローンを組む際などに必要になる「耐震基準適合証明書」(※注)を発行することができます。
(※注)「耐震基準適合証明書」とは、旧耐震基準以前に建築された住宅などが、現在施行されている耐震基準に合致していることを証明する書類です。建築事務所に所属する建築士が発行する書類です。
不動産も扱っているLIXILリフォームショップ シンエイアクトでは、さがすリノベーション（詳しくはこちら）で、物件探しからリノベーションまでをワンストップでお手伝いさせて頂いてます。
もちろんご紹介する物件に関しては建物状況調査を実施し、住宅耐震に関してのご提案もさせて頂きます。
大切なご家族を守るための住まいづくりは是非シンエイアクトにお手伝いさせてください！
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