中古物件をリノベーションする

さがすリノベーション

Q & A

中古住宅購入を検討していますが、劣化や欠陥が心配です。

おすすめしたいのが、購入前、専門家に建物診断を依頼する「ホームインスペクション(住宅診断)」です。住宅に精通したホームインスペクター(住宅診断士)が、劣化状況、欠陥の有無、改修すべき箇所を報告してくれます。「修理・修繕が必要」との診断結果が出た場合、適切なリノベーションを実施することによって改善し、「安心・安全な住宅」として再生できるのです。

「中古住宅は資産価値の目減りが少ない」ってホント?

新築住宅の価格には、「広告宣伝費」や「モデルルームの建設・維持費」など、資産価値とは関係のない費用が含まれています。中古住宅ではこうした費用がほとんどなく、その時点の「土地の評価額」をベースに価格が決まります。中古住宅には「都心」「駅近」など、地価を維持する条件を備えた物件が多いため、資産価値が下がりにくいと言えるでしょう。

リノベーションの際、欠陥工事が起こらないか不安です。

検査と保証がセットになった「既存住宅売買瑕疵保険」への申込みをおすすめします。これは、住宅の構造上重要な部分や、雨水の浸入を防止する部分を対象に、検査機関が売買対象となる住宅を検査し、万が一売買した住宅に重大な瑕疵が見つかった場合に、その補修費用などに対して保険金が支払われるという仕組みの保険です。

金融機関から、希望どおりのローン金額が借入れできますか?

中古住宅の場合、借主の収入・返済など資金面での問題がなくても、担保評価や法令面で基準がクリアできず、希望金額を借りられない、または審査が通らないなどのケースがあります。金融機関や保証会社によって借入れ審査の内容も異なるため、事前に、借入れ予定の金融機関や、建築関係の法令に詳しいリノベーション会社に相談してみましょう。

2つの物件の価格交渉を、同時に進めてもいいでしょうか?

いくつかの物件を内覧し、条件に近い物件が見つかったら、いよいよ価格交渉に入ります。この際、1つの物件に絞って交渉するのがマナーです。より条件に合致した物件から、価格交渉を始めましょう。その交渉が不調となった場合に、次の物件の交渉をスタートします。大きな買物をするわけですから、売主も買主も、気持ちよく取引したいものです。

仮契約しましたが、キャンセルできますか?

不動産売買の取引は、購入希望者の「購入申込」から始まります。購入申込後、数日から1週間程度で「価格の交渉」、「売買契約の段取り」をします。売買契約締結の前であれば、キャンセルしてもお金は発生しませんが、契約締結後のキャンセルは契約の解除となり、お金が発生します。買主がキャンセルする場合は、購入申込時に売主に支払った手付金を放棄することで、キャンセルできます。

中古住宅購入でも「住宅ローン控除」は利用できる?

中古住宅を取得する場合も、住宅ローン控除の対象となります。ただし一定の条件があり、例えば建築年数が20年以内(マンションなど耐火建築物の場合には25年)。それ以前に建てられた建物の場合は、別途、地震に対する備えがあるという証明書(耐震基準適合証明書)などが必要となります。条件を満たせば、10年間にわたって所得税から控除されます。

リノベーション業者の選び方は?

物件探しと並行して行っておきたいのが、リノベーション施工会社の選定です。「物件購入後にじっくり選ぼう」と思いがちですが、ローンのことを考えれば並行して行うべきです。物件選びのアドバイスからデザイン・間取りのプランニング、資金計画まで、トータルに任せられる業者を選ぶのがよいでしょう。綿密な打ち合わせを重ねながら設計・施工を進めることで、理想の住まいが実現できます。

リノベーションの工事期間はどれくらい必要?

リノベーションの工期は、大規模リノベーションの場合、工事だけで最低1か月。スケルトン(構造体のみを残してすべてを解体した状態)からのフルリノベーションであれば、最長で4か月以上かかることもあります。新生活のスタートに合わせて入居するためには、そこから逆算したスケジューリングが必須です。

予算をオーバーしないためには?

計画段階で細部のツメが甘かったために追加工事が発生した、内装を解体してみたら想像以上に構造躯体のダメージが大きかった……など、リノベーションでは予期せぬことが起こります。こうした事態を未然に防ぎ、予算内に収めるためには、リノベーションの優先順位を明確にしておくことや、事前に住宅診断を受けてしっかり建物のチェックをすることをおすすめします。