リフォームする際の契約の流れ

STEP.5
契約、引き渡し、リフォーム後

リフォームを決めた後、契約はどういう流れで行われるのか紹介します。

(この記事を読むのに必要な時間は2分)

リフォームの相談から

リフォームを依頼するリフォーム会社が決まったら、リフォーム会社の営業担当者に具体的なリフォーム内容と細かい希望を伝え、相談をしましょう。その後、実際にリフォームしたい住まいの状況を調査してもらい、こちらが希望するリフォームが可能かどうかを事前に確認してもらいましょう。建物の間取図や参考用写真などの資料を活用して、要望を具体的に伝えるとより効果的です。
リフォーム会社によっては、リフォーム前の調査から設計・積算、現場監督、確認申請までの一通りの流れを、建築などの専門知識をもって行う「リフォームエンジニア」が担当することもあります。
あやふやなままで進めると、後々トラブルのもとにもなりかねないので、必要なことはしっかり確認し「担当者がこちらの質問へ的確に回答してくれるか」「現場できちんと採寸して調査してくれるか」もチェックしましょう。

リフォームのための現況調査

事前相談と併せて、必要に応じて「現況調査」を行いましょう。
「現況調査」とは、建物の傾きや耐震性や耐久性、地盤との関係など、リフォームする建物を総合的にみていく調査です。現況調査を済ませておくと「リフォームを始めてから土台がシロアリに喰われていたことが分かり、これ以上進められない・・・」などのトラブルになることを防げます。
さらに、現況調査では土台の状況確認や外壁の傷み具合、床の水平度合なども調べます。
リフォームの内容によっては、家と敷地の関係、近隣や道路の状況など、リフォームを進めるにあたって法規的に問題がないかという点も調査してくれるのです。

リフォームの見積りと契約書作成

事前相談と現況調査によって希望通りのリフォームができることが分かったら、担当者に見積りを出してもらいます。このときに必ず総額だけのおおまかな見積りではなく、内訳を詳細に記載した見積書を出してもらいましょう。
見積り書と一緒に作成される「仕上表」(使われる材料の商品名や品番、色などを示した書類)も合わせてチェックしましょう。どんな部分にどれくらいの費用がかけられているかを把握することで「自分の出した希望に沿っているか」「事前に相談した内容と合っているか」などを確認できます。
「見積り書に記載されている項目以外にかかる費用がないか」についても、見積り書を渡された場で確認しておくと安心です。
こうして、依頼側とリフォーム会社の双方が納得した上で契約書を作成することが、その後のトラブル防止につながります。実際に契約する前に調査も見積りも無料で行ってくれるリフォーム会社もあるので、契約にあたっては、納得いくまで十分に時間をかけたいところです。
また、工事着工前や工事中にはリフォーム会社と相談の上、近隣へのご挨拶をするようにしましょう。
スムーズにリフォームを進めるためには、リフォーム会社まかせにしないことが大切です。